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建築業界のICT化を加速!タブレットで向上する現場の生産性

CAREECON
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目次(この記事の内容)

  1. 国家戦略に合わせて建設企業のタブレット導入が加速
  2. 建設工事現場でタブレットを活用するメリット
  3. 大手建設企業のタブレット導入による業務効率改善とコスト削減事例

建設業界では現場でのタブレット導入が進んでいます。タブレットは、ICT化による生産性の向上を推進する国家戦略を背景に、従来の紙媒体による時間や手間、コスト削減に効果的なツールとして現場の作業効率を劇的に変化させてきました。


ここでは、建設業界でのタブレット普及率を踏まえて、タブレット活用のメリットや、大手企業のタブレット導入による効果やコスト削減事例をご紹介します。




国家戦略に合わせて建設企業のタブレット導入が加速

国土交通大臣は2016年1月に「生産性革命元年」を表明しました。これによって、国家的な「生産性革命プロジェクトの推進」が本格化します。この中で、建設業がICTを活用することで、2025年までに生産性を2割アップするという目標も掲げられました。

【国家戦略である「生産性向上」「働き方改革」と深くかかわるタブレット活用】

建設業界には深刻な担い手確保の問題があります。国土交通省が出した推計では、建設業界の技能労働者数が、2025年には2015年度比で約44万人減少するのに対し、2025年度に必要な技能労働者数は、333万人~379万人となっています。


タブレットは、こうした将来的な省力化を補って生産性向上に貢献する「働き方改革」の推進にも大きくかかわっています。現状や国家戦略と合わせて、建設業界では現場の作業効率を上げるタブレットの導入が加速しているのです。

インフォテリア株式会社が調査した、2016年の建設業界上場企業のタブレット導入状況調査では、2015年までの導入が55%ですが、翌年以降の導入予定を含めると全体の80%以上と高い伸びを示しています。

建設タブレット2

建設工事現場でタブレットを活用するメリット

コンパクトで持ち運びやすく、カメラやメモノート機能を備えたタブレットは、足場の悪さや複数の現場移動を伴う作業環境で優れた利便性を発揮します。特に「取り戻りの心配がない」、「リアルタイムコミュニケーションで情報共有ができる」、「情報管理の簡素化で効率がアップする」の3つは、現場の作業効率を改善する大きなメリットです。

【メリット1:取り戻りの心配がない】

建設工事現場では、図面や資料の確認、変更点の編集が重要です。紙資料の膨大なファイルは持ち歩くだけでも重労働で、不備があれば取り戻りのタイムロスも生じてしまいます。


タブレットは、最新の保管データを現場で確認することができ、変更が生じた場合の確認や修正の判断、作業員へのアドバイスも的確に行うことが可能となるため、作業の中断や指示待ちロスを削減して、現場作業効率を大幅に改善することができます。

【メリット2:リアルタイムコミュニケーションで情報共有ができる】

現場で撮った画像や記録コメントを、メールでリアルタイムに会社と共有できるのもタブレットのメリットです。会社と現場のリアルタイムコミュニケーションで、現場で生じた変更点や問題点の対処に透明性が生まれ、ミス防止や安全性の確保にもつながります。

【メリット3:情報管理の簡素化で効率がアップする】

紙媒体の場合、建設工事現場の記録や指示書などを作成する場合に、現場のメモや写真から新たに書き起こす煩雑さがありました。


タブレットのメリットは、現場で撮影した画像の整理や、アプリを使ったメモ書き編集がその場で可能な点です。情報管理の簡素化で労働時間のロスを軽減することができます。

建設タブレット

大手建設企業のタブレット導入による業務効率改善とコスト削減事例

タブレットは、目的に合ったアプリや情報システム、自社ネットワークを組み合わせることで、業務管理の合理化やコスト削減につながります。ここでは、タブレット活用で成果を上げている大手3社について事例をご紹介します。

【株式会社大林組】

大林組は、2012年に約3,000台のタブレットを建設現場の管理技術職全員に配布しました。クラウドコンピューティング、BIMなどを組み合わせて工事現場の業務効率の大幅な改善を実現しています。

【竹中工務店】

2014年に約3,000台のiPadを導入した竹中工務店は、業務アプリを活用したワークスタイルの転換「竹中スマートワーク」で、10~15%の業務効率向上を目標に掲げました。


2017年に現場のタブレットの記録をBIM上で一元管理する独自のワークフローを構築したことで、文書作成の作業時間を25%削減しています。

【五洋建設株式会社】

ペーパーレス化と情報共有を目的に、2011年にiPad20台のレンタル試用からスタートした五洋建設は、2014年には保有台数を約850台に伸ばし、東京支社の印刷コストだけで、年間で約600万円の削減を実現しています。

タブレットは、目的に応じたスマートデバイスやアプリの活用によってさらに作業効率をアップさせます。国家戦略として生産性向上が推進される中、自社に合ったタブレットの有効活用について事前計画やシミュレーションをしっかり行い、生産性向上を目指しましょう。

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